カテゴリーアーカイブ: NEWS

「ノーベル物理学賞に梶田氏」で全国紙が号外発行

梶田隆章・東京大宇宙線研究所長がノーベル物理学賞を受賞したことを受け、新聞各社は10月6日、主要ターミナル駅周辺などで号外(輪転機号外)を配布した。全国紙の号外発行状況は次の通り。

 【朝日新聞】全国9500部(東京本社2000部、大阪本社2000部、西部本社2000部、名古屋本社3500部)。2㌻フルカラー。東京では新橋駅前で配布。大阪では大阪駅前で配布。西部では博多駅前、天神で配布。名古屋では名鉄名古屋駅前で配布した。

 【毎日新聞】全国2万1200部(東京本社9000部、大阪本社6000部、西部本社3200部、中部本社3000部)。東京では東京・新橋・有楽町・渋谷各駅などで配布。大阪では梅田・京橋各駅で配布。西部では博多・小倉各駅、天神で配布。中部では名古屋駅などで配布した。

 【読売新聞】全国5万7500部(東京本社4万3100部=支社含む、大阪本社9400部、西部本社5000部)。2㌻フルカラー。東京都内は新橋SL広場、渋谷駅ハチ公前、新宿駅西口小田急前で配布した。

 【産経新聞】大阪本社4800部。2㌻フルカラー。大阪・京橋・難波各駅周辺で配布した。

「ノーベル生理学・医学賞に大村氏」で全国紙が号外発行

大村智・北里大特別栄誉教授がノーベル生理学・医学賞を受賞したことを受け、新聞各社は10月5日、主要ターミナル駅周辺などで号外(輪転機号外)を配布した。全国紙の号外発行状況は次の通り。

 【朝日新聞】全国1万2000部(東京本社4000部、大阪本社2000部、西部本社2000部、名古屋本社4000部)。2㌻フルカラー。東京では新橋駅前、新宿駅前で配布。大阪では大阪駅前で配布。西部では博多駅前、天神で配布。名古屋では名鉄名古屋駅前で配布した。

 【毎日新聞】全国2万1200部(東京本社9000部、大阪本社6000部、西部本社3200部、中部本社3000部)。東京では東京・新橋・有楽町・渋谷各駅などで配布。大阪では梅田・京橋各駅で配布。西部では博多・小倉各駅、天神で配布。中部では名古屋駅などで配布した。

 【読売新聞】全国3万2500部(東京本社1万8100部=支社含む、大阪本社9400部、西部本社5000部)。2㌻フルカラー。東京都内は新橋SL広場、渋谷駅ハチ公前、新宿駅西口小田急前で配布した。

 【産経新聞】大阪本社4800部。2㌻フルカラー。大阪・京橋・難波各駅周辺で配布した。

 

サンスポ、ヤクルト優勝で特別版を発売

•Ž†Šm’èサンケイスポーツは10月5日、プロ野球の東京ヤクルトスワローズが14年ぶりにセ・リーグの頂点に立ったことを受け、特別版「ヤクルト14年ぶりセ界一)を発売した。A4判、オールカラー92㌻。定価千円(税込み)。特別版では、優勝決定当日の歓喜の瞬間を余すところなく伝える巻頭特集をはじめ、真中満監督と2001年に指揮を執った若松勉氏のスペシャル対談が実現。打率3割、30本塁打、30盗塁の「トリプルスリー」を達成した山田哲人内野手の特別インタビューにとじ込みワイドポスターを付けて特集している。販売場所は東京、神奈川、埼玉、千葉の駅売店、コンビニ、一部書店、東京ヤクルトスワローズオフィシャルグッズショップ(スタジアム通り店、つば九郎店、神宮球場店)、セレクション・インターナショナル新宿本店、エスポートミズノ(東京都千代田区神田小川町)、産経新聞販売店など。サンスポe―shop、アマゾン、フジサンマガジンでも購入できる。

岩手日報が和歌山で特別号外、来年の国体開催をPR

岩手日報社は9月26日、紀の国わかやま国体開幕に合わせ、来年開催の希望郷いわて国体をPRする「特別号外」を約1万部発行し、開会式が開かれる和歌山市・紀三井寺公園のきいちゃん広場などで配布した。岩手県外での号外は震災1年後の2012年以来、3・11の節目、平泉世界遺産登録などの際に発行しており、今回で9回目。特別号外(ブランケット判、8㌻フルカラー)は、復興国体と位置付けられる2016年の岩手国体を次期開催地の地元新聞社としてPRすることと、内外から寄せられている支援に対して感謝の心を伝えることを目的に発行した。紙面では来年の国体が岩手県で開催されることや、震災復興支援に恩返しする国体とすることを伝えた。さらに被災地の復興状況を被災当時と比較しながら紹介し、岩手県内の観光地、食文化、スポーツ面での岩手と和歌山のつながりを示す話題なども取り上げた。当日は同社社員が開会式会場近くで、午前9時と午後3時の2回にわたって約5000部を配布。その他は和歌山県庁、JR和歌山駅、南紀白浜空港などの案内ブースに設置した。

日経、印刷子会社を統合へ

日本経済新聞社は9月29日、全額出資する印刷子会社の「日経首都圏印刷」(東京都江東区)と「日経茨城製作センター」(茨城県かすみがうら市)を2016年1月1日付で統合することを決定した。首都圏印刷が存続会社となり、茨城センターを吸収合併する。合併新会社の名称は「日経首都圏印刷」で、茨城センターは新会社の「茨城工場」になる。首都圏印刷は現在、横浜、立川、埼玉、八潮、千葉の計5工場を運営しており、今回の統合により茨城を含む6工場体制になる。同社は「これまでも新聞部数の変動に合わせた最適な印刷体制を構築するため印刷子会社の再編に取り組んできた。首都圏印刷と茨城センターの統合もこうした戦略の一環で、経営効率化を進めて競争力強化を図る」としている。

河北新報が「NEWS CAFEまつり」を10月17日に開催

河北新報社は10月17日(土)、新聞の活用法や楽しみ方を伝える「第3回かほくNEWS CAFEまつり2015」を同社社屋(宮城県仙台市)で開催する。イベントは同社社員が一般生活者と直接対話して地域密着の姿勢を伝え、河北新報のファンづくりを目指すもので、同社販売部のSP(セールスプロモーション)チームが社内外にブースへの参加を呼びかけ、社内有志による運営で毎年1回開いている。各会場では、巨大まわしよみ新聞づくりや新聞バッグづくりなどを行う「プレイルーム」(午前10時~正午)、新聞の教育活用カフェトークや紙芝居・一力健治郎物語などを行う「エンターテインメントスペース」(午前10時から午後4時)、NEWS CAFE(自家焙煎珈琲豆工房ほの香)とともに、新聞スクラップ、しんぶん釣り堀大会、河北新報社内お宝内覧ツアーなどを行う「デモンストレーションスペース」(午前9時半から午後4時)を設けるなど、同社の施設を活用して新聞情報の魅力を伝える場を提供する。さらに「フードスペース」(午前9時半から午後3時)では、地元食材を使ったお弁当販売ブースや餅つきや特製汁のふるまいサービスも行う。

福島民友がニュースサイトをリニューアル

福島民友新聞社は9月23日、ニュースサイト「みんゆうNet」(http://www.minyu-net.com/)を全面的にリニューアルするとともに、従来のロゴを一新した。今回のリニューアルでは、「見やすく」「使いやすく」「分かりやすい」サイトを目指し、サイト全体のデザインに統一感を持たせ、写真ニュースを増やすなどビジュアル化を図った。主な内容としては、トップページを縦に3分割したデザインに変更したほか、従来は見出しのみ表示していたトップニュースについて、本文の一部表示を始め、関心が高い「震災・原発ニュース」をメニュー表示に追加した。さらに写真ニュースのサイズを大きく変更し、写真スライダーを導入することで、見られる写真の枚数を増やした。サイト内コンテンツのアクセスランキングを表示することも始めた。また、同社ではサイトリニューアルに合わせ、8月から英字日刊紙「The Japan News(ジャパン・ニューズ)との提携による新コンテンツをスタートさせた。福島民友新聞の紙面からピックアップした記事の英訳をジャパン・ニューズ紙と「みんゆうNet」の双方に掲載するもので、福島県のありのままの姿を英語圏を中心に広く発信していく。「みんゆうNet」上では、英語と日本語を併記しており、時事英語の勉強にも活用できる。同社は「すっきりしたデザインと優しい色調で、サイト全体のイメージが落ち着いたものとなり、ナビゲーションの分かりやすさでページ移動がスムーズになった。今後も福島県のニュースやイベント、観光、暮らしに役立つ情報などを発信していく」としている。

朝日新聞が「なでしこ準優勝」で号外

朝日新聞社は7月6日、サッカー女子日本代表「なでしこ」がワールドカップ(W杯)で準優勝したを受け、号外(輪転機号外)を発行した。発行部数は7000部(東京本社4000部、大阪本社5000部、名古屋本社3000部)。2㌻フルカラー。東京は新橋駅前、有楽町駅前、渋谷駅前、新宿駅前で配布。名古屋は名鉄名古屋駅前で配布した。

読売新聞、なでしこ準優勝で号外発行

サッカー女子日本代表「なでしこ」が、ワールドカップ(W杯)決勝に敗れて準優勝となったことをを受け、読売新聞社は7月6日、号外(輪転機号外)を発行した。発行部数は45万9180部(東京本社29万8400部=北海道・中部・北陸支社含む、大阪本社7万9650部、西部本社8万1130部)。2㌻フルカラー。東京都内は新橋駅、数寄屋橋、渋谷駅、新宿駅で配布した。

日経新聞が「日経デジタルメディア」を吸収合併

日本経済新聞社は5月12日、子会社の日本経済新聞デジタルメディア(日経DM)を2015年7月1日付で吸収合併することを決定した。日経グループは、複合メディア戦略の一環としてデジタル事業を強化しており、日経DMは、データベース関連サービスの中核企業として、記事情報や企業情報を検索できるサービス「日経テレコン」のほか、企業財務、証券市場、マクロ経済など幅広い分野の経済データを提供するデータベースサービス「NEEDS」などを手がけている。同社は、グループでデータベースの効率的な活用を一段と進める必要があると判断し、日経DMを吸収合併することとした。合併後、日経DMは同社の「デジタルメディア局」に組織を改め、データベースを総合的に管理・運営し、日経電子版やグループ各社の商品にデータを幅広く利用できる体制を築くことで、需要に合ったサービスを機動的に開発・提供していく。

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